|
日本十進分類法（にほんじっしんぶんるいほう、Nippon Decimal Classification; NDC）は、日本で使われている図書分類法である。森清（もり・きよし）原編、日本図書館協会分類委員会改訂（第6版以降）。
明治時代前期には東京図書館の「八門分類表」が各地の図書館に普及した[1]が、目録分類でしかなく、排架法を考慮していない（分類記号ももたない）[1]ため、まもなく廃れた[1]。明治末期から大正時代にかけて各地の図書館で次々と独自の図書分類法が制定され[2]、1919年（大正8年）に全国府県立図書館協議会で日本初の標準分類表に定められた「山口県立図書館分類表」（100区分表までを採用）[3]も、区分の不適当なところや簡単すぎる点から、独自に改訂を行う図書館が増え、事実上の標準分類表とはならなかった[3]。
そのような中、もり・きよし（森清）が1928年（昭和3年）に青年図書館員聯盟の機関誌『圕研究』（としょかんけんきゅう）第1巻2・3号[4]で「和洋図書共用十進分類法案」として発表[4][5]、翌年大阪の間宮商店から発行したものが、日本十進分類法である。青年図書館員聯盟内に設立されたNDC研究会の協力の下[6]、森自身の手で戦前に第5版（訂正増補5版）まで改訂が行われた。1950年（昭和25年）発行の第6版（新訂6版）からは社団法人日本図書館協会 (JLA) の分類委員会によって改訂が行われている。第9版（新訂9版）まで、森も分類委員会のメンバーとして改訂に携わっていた。基本的に、旧版の利用を考慮して第3次区分までの改訂は最小限に留められている[7]が、第5版（訂正増補第5版）から第6版（新訂6版）への改訂の際には、第3次区分（1000区分）までで400以上の変更がなされた[8]。2010年（平成22年）現在の最新版は1995年（平成7年）に発行された新訂9版である（正確には、訂正や補遺なども追加されているため、2007年発行の新訂9版第12刷が最新版となる）。現在は新訂10版の改訂作業が進められており[9]、2009年（平成21年）までに0類・2類・3類・7類の試案が発表されている[9]。
戦前はほとんど普及せず[10]、日本十進分類法を採用したのは青森県立、鳥取県立など県立図書館が数館、神戸市立、函館市立など市立図書館が数館、天理大学図書館、同志社大学図書館などの学校図書館だけであった[11]。第2版の「再版ニ於イテ」で『約25館』[12]、第3版の「序文」には『100有餘館』[12]と記されている。現在の日本では最も使用されている図書分類法であり、公共図書館と学校図書館ではほぼ100%という普及率[13]を誇るが、そこまで至ったのは1949年（昭和24年）に文部省が『学校図書館の手引き』で紹介したこと[4]と、国立国会図書館が和漢書の分類に採用したこと[4]による。後者は、ただそれだけでなく、国立国会図書館が作成・配布していた目録カードによってこの分類法が広まった[4]ということも言える。（現在は国立国会図書館分類表 (NDLC) へ移行している）
1981年（昭和56年）の調査では公共図書館の 99%、大学図書館の 75%、専門図書館の 66% がこれを採用している[14]。2008年4月の調査では、新規受入の一般図書のうち、和書に日本十進分類法を使用している図書館は、公共図書館で第9版が 76.4%、第8版が 23.9%、第7版が 0.6%、大学図書館で第9版が 59.7%、第8版が 26.1%、第7版が 6.8% であった（複数回答あり。このほか第6版・第5版も少数回答があった）[15]。
このほか、戦時中に軍部によって間宮商店と青年図書館員聯盟が解体されたため、5版の抄録が6版（明和書院、1947年）として、5版の縮刷版が7版（寳塚文藝圖書館、1947年）、8版（同、1949年）としてそれぞれ発行されている[19]が、通常「第8版」「NDC8」と言えば日本図書館協会による新訂8版を指す（第6版・第7版も同様）。
第2版から第5版について、第9版（新訂9版）には「改正増補」とある[20]が、第2版と第5版の標題紙および奥付の表記は「訂正增補」であり、新訂8版でも「訂正増補」としている[21]。
メルヴィル・デューイの考案したデューイ十進分類法 (DDC) の十進分類体系を用いながらも、第1次区分についてはチャールズ・エイミー・カッター（英語）の展開分類法（英語） (EC) にならい[23]、それ以下の分類では、デューイ十進分類法 (DDC)、アメリカ議会図書館分類法（英語） (LCC) など国内外の既存の分類を参考にし[22]、その上で日本に関連した項目（日本、日本語、日本文化など）を重視するなどしている[22]。
分類記号に 0 から 9 のアラビア数字のみを用い[22]、大から小に向かって順次10ずつの項目に分ける「十進分類法」である。ただし、基本的に 1 から 9 までの9区分であり、 0 にはどれにも当てはまらないもの、総合的・包括的なものを割り当てる。
もっとも大きな1次区分は「類」、その次の2次区分は「綱」、3次区分は「目」と呼ばれる（その下は順に「分目」「厘目」「毛目」）[24]。0類 から 9類 までの10種に区分した表を「類目表」、2次区分「綱」までの計100種に分類されたものを「綱目表」と呼ぶ[24]。綱目表のそれぞれを同様に10種ずつに区分した「要目表」[24]は、未定義のものや使われなくなったものなどもあり、950種にも満たない。以下も同様にそれぞれを10ずつ細分化していく（細目表）。
分類記号は、3桁（3次区分）まで細分したものを基本とし、類や綱の段階でそれ以上区分できない場合は 0 や 00 を補って表し（例：7 → 700）、4桁以上まで分類を行う場合はピリオドを3桁目の直後に置く（例：913.6）。また、類や綱が 0 であっても、省略せずに記す（例：007）。いずれの場合も、分類記号は整数や小数といった「数値」ではなく、小数的に展開する[25]。したがって 913.6 の場合は「キュウイチサンテンロク」と読む[25]。「キュウヒャクジュウサンテンロク」などは誤りである[25]。
対象とする資料が複数の「主題」を扱っている場合、中心となる1主題があればそれを採用する[26]。それがなく、主題の数が2個から3個であれば最初のもの、4個以上の主題を扱っていればそれらの上位の主題から分類する[26]。主題間に関連性がある場合は、基本的に、影響を「受けた」側、因果関係の「結果」、上下関係にある概念のうち「上位」のもの、著者が重点を置いている（説明しようとしている）側、などを採用して分類する[27]。
日本十進分類法の第9版（新訂9版）では、本表（類目表、細目表など）のほかに6つの「一般補助表」、6つの「固有補助表」、「相関索引」が用意されている。過去の版では「小図書館向」や「児童用」の分類表が収録されていた時期もあったが普及せず、現在は含まれていない。双方とも分類記号が2桁までを基本としていたが、前者が通常版の100区分表の抜粋に近かったのに対し、後者は児童用・学校図書館用に手が加えられていた。
補助表は、本表に記載されている分類記号の末尾に付加するための記号を扱ったもので、資料の主題・形式を的確に表現する分類記号が細目表にない場合に、それを付加することで分類記号を「作る」ことができる。一般補助表は第1版から第7版までは「助記表」という名前であった。日本十進分類法は、ある基準のもとで分類する際には必ず同じ記号を充てるよう設計されており、たとえば、地域ごとに分類する場合に「北アメリカ」を意味する記号は 5 であり（カナダが 51、アメリカ合衆国が 53）、言語ごとに分類する場合に「ドイツ語」を意味する記号は 4 である（フリジア語は 491、オランダ語は 493）。そのような分類をまとめたものが助記表であり、名前の通り「記憶を助ける」ものであった。
森清は、それまで日本で考案・制定されていた十進分類法について、第1版の「はしがき」において『記號ノ十進トイウ外貌ダケヲ模シ D. C. ノ眞隨タル ネモニックキャラクター ヲ顧ミテ居ナイ「似而非」十進法 』であると批判し、日本十進分類法では『出來得ル限リ D. C. ノ特色其儘ヲ應用シタツモリデアル 』と述べている。（「ネモニックキャラクター」とは、上で述べた「助記的特徴」のこと）
以下に第9版（新訂9版）の第1次区分表を示す。第8版（新訂8版）以降では、この第1次区分表を「類目表」という。初版では「主綱表」、第2版（訂正増補第2版）から第7版（新訂7版）では「主類表」であった。
初版の第1次区分表（主綱表）は以下の通り。1類は第6版（新訂6版）から「哲学」に改められた。5類は第6版（新訂6版）から「工学」に、第8版（新訂8版）から「技術」に改められた。8類は第8版（新訂8版）から「言語」に改められた。この（第1次区分の）レベルでは、初版から新訂9版に至るまで本質的な変更はなされていない。
以下に第9版（新訂9版）の第2次区分表を示す。第8版（新訂8版）以降では、この第2次区分表を「綱目表」という。初版では「要目表」、第2版（訂正増補第2版）から第7版（新訂7版）では「主綱表」であった。
前述のように大規模な改訂はなるべく控えられているが、この（第2次区分の）レベルでは、初版から新訂9版までで若干の変更がある。第5版（訂正増補第5版）から第6版（新訂6版）への改訂の際には、「55 鑛山工學、金属工學」「56 海事工學」が「55 海事工学、造兵学」「56 採鉱冶金学」と、「63 林業」「65 蠶業」が「63 蚕糸業」「65 林業」というように位置が入れ替わるなどの大規模な移動があった。また、「09 貴重書、郷土資料、その他の特別コレクション」は第9版で第2次区分表に追加されたものだが、第3次区分表では、第6版（新訂6版）から既に 090 から 099 に対し「鄕土誌料、貴重書或は特別集書にあてる」という指示があった（初版から第5版までの 09 は雑書と随筆に充てられていた）。
以下に第9版（新訂9版）の第3次区分表を示す。分類記号に角括弧のあるもの（ [119] [226] など）は、第9版では使用されなくなったものであり、通常は矢印（→）で指示されたものを用いる。
伝記のうち、280 - 287 には3人以上の伝記を、289（個人伝記）には1人または2人の伝記を納める。ただし、「特定主題の3人以上の伝記」や、哲学者・宗教家・芸術家・スポーツマン・諸芸に携わる者・文学者（すなわち1類・7類・9類。ただし文学研究者は除く）に該当する1人または2人の伝記は、それぞれの主題の下に納める。
原書が書かれた言語によって区分する。叢書、全集、選集（908）には原書の言語も作品の形式も特定できないものを納める。作品集（918など）には（原書が特定の言語で書かれているが）作品の形式は特定できないものを納める。
一般補助表は、「全範囲」「複数の類に跨るが、その一部のみ」「特定の類の全範囲」のいずれかで使用可能な補助表である。第9版（新訂9版）では以下の6つ。
固有補助表は、一つの類の、更にその一部でのみ使用可能な補助表である。第9版（新訂9版）では以下の6つ。